【50代の実体験】東京の賃貸は本当に高い！14年住んで気づいた家賃高騰の現実と値上げを断る方法

「東京の家賃が高い」とはよく言いますが、14年住んでいると肌感覚でその変化がよくわかります。2011年に「高いな〜」と思いながら契約したアパートが、2025年には「安い部屋」になってしまった。東京の不動産のリアルをお伝えします。

東京での賃貸生活14年の実体験をもとに、家賃高騰の実態と合法的に値上げを断つ方法、そして新たな物件探しへと踏み出すまでの流れをお伝えします。

2025年現在、東京の1Rで家賃10万円超えは当たり前

ここ1〜2年で東京の賃料は急激に上昇しました。1Rマンションでも家賃が10万円以上の物件が都内には数多くあります。少し前まで「10万円出せば広めの1Kに住める」感覚でしたが、今や10万円でも選択肢がかなり狭まります。

私が14年住み続けた部屋のスペックと家賃の変遷

2011年に東京に上京して借りたアパートに、今も住んでいます（いました）。当時のスペックはこちら。

入居時から「このサイズでこの家賃は高いな」と思いつつも、条件が良かったので契約しました。

築19年なのに家賃が上がった！東京の逆説

通常、建物は古くなれば価値が下がり、家賃も下落するのが一般的です。しかし東京は違います。2025年現在、この築19年のアパートの家賃は8万円に値上げされました（管理会社からの通知）。

地価と周辺相場の上昇が、建物の老朽化を上回るスピードで進んでいるのが東京の現実です。

知らないと損！家賃値上げは「借地借家法」で断れる

私は管理会社からの家賃値上げ通知をすべて拒否しました。それができるのは、日本の法律がしっかり守ってくれているからです。

借地借家法第32条：建物の借賃が、土地若しくは建物に対する租税その他の負担の増減により、土地若しくは建物の価格の上昇若しくは低下その他の経済事情の変動により、又は近傍同種の建物の借賃に比較して不相当となったときは、契約の条件にかかわらず、当事者は、将来に向かって建物の借賃の額の増減を請求することができる。

借地借家法第32条（借賃増減請求権）

ポイントは、貸主が値上げを「通知」しても、借主が合意しなければ値上げは成立しないということ。値上げに合理的な理由がなければ断ることができます。

ただし、貸主が裁判所に調停・裁判を申し立てた場合は別途対応が必要になります。多くのケースでは、書面で丁重に「値上げには応じられない」と伝えるだけで解決します。

それでも引っ越しを決意した理由

相場より安い家賃で住めていましたが、14年住んで手狭さと古さが目立ってきました。新しい環境に踏み出す決断をしたのは2024年秋のこと。いざ物件を探し始めると、東京の賃料高騰を改めて実感することになります。

東京で賃貸を探すなら複数サービスを使い分けよう

東京の賃貸市場は競争が激しく、良い物件はすぐに埋まります。複数の不動産サービスを並行してチェックするのが基本です。

• SUUMO・HOME’S・athome：大手ポータルサイト。まず条件の相場感を掴むのに最適
• 不動産屋への直接相談：サイト未掲載の物件情報を持っていることも
• 仲介手数料無料・格安サービス：初期費用を大幅に抑えられる

東京の引越し繁忙期（2〜3月）を避けた秋〜冬の物件探しは、競争が落ち着き交渉余地が広がる時期。仲介手数料の値引きや家賃交渉が通りやすいケースもあるため、時期の選択も重要な戦略です。

まとめ：東京の賃貸で知っておきたいこと

東京の賃貸は「知識があるかどうか」で支払う金額が大きく変わります。上京を考えている方も、すでに住んでいる方も、ぜひこの情報を活用してください。

私自身の引っ越し体験談（物件探し・仲介手数料・火災保険の交渉）については、他の記事でも詳しくまとめています。ほんの少しでも参考になれば嬉しいです☺️